手塚 和彦(代表取締役社長/環境総合解析グループ長)

大学院環境科学研究科修了後、環境総合コンサルティング会社において約30年間、多岐にわたる分野の調査研究に従事。水質総量規制制度の検討調査業務、東アジアにおける総量規制制度導入支援事業の創設に携わったほか、発電施設における環境影響評価、土壌生態系における食物連鎖と土壌汚染との関連に関する調査研究、干潟における脱窒活性に関する調査研究などに携わる。また、土壌汚染対策におけるリスクコミュニケーションのガイドブック作成の支援も行う。そのほか、我が国のPRTR制度の導入に際して環境省の排出量算出マニュアルの素案作成に携わり、経済産業省の業種別マニュアルの作成に関しても検討委員として関与した。平成21年6月(株)環境情報コミュニケージョンズ取締役に就任。総合的な環境コンサルティングを行っているほか、(社)日本環境管理協会、(財)日本環境情報センター等の嘱託研究員として化学物質管理に係る業務を支援、(社)産業環境管理協会において業務アドバイザーも務めている。また、土壌生態系保全法に係る調査研究に関しては、(社)土壌環境センターの嘱託研究員としても活動。JICAのプロジェクトにおいて、途上国の水質管理体制構築のキャパシティ・ビルディングの支援、東南アジアにおけるPRTR制度の導入支援業務に協力している。

寺沢 弘子(環境ソリューショングループ)

大学理学部卒業後、環境エンジニアリング会社において、約17年間、環境分析・材料分析・微量分析及び各種分析技術の調査・検討業務に従事。PRTR管理のためのデータ集計やグリーン調達に関する化学物質管理業務を担当の後、そのノウハウを生かした化学物質収支管理ソフトウェアの企画・開発・販売に携わった他、関連会社や他社に対する化学物質管理のコンサルティングを行う。平成14年度より環境省事業化学物質アドバイザーに登録し、化学物質のリスクコミュニケーション支援活動を開始。化学物質アドバイザーとして、市民グループや自治体主催のPRTRに関する勉強会・講演会での講師、事業者の化学物質管理に関する社内勉強会の講師、またリスクコミュニケーションの場においてのインタープリター(解説者)役を勤める。平成17年9月に、(株)環境情報コミュニケーションズ入社後は、化学物質管理支援、リスク評価、環境マネジメントシステムの構築・運用支援などの業務を担当。
[環境計量士(濃度関係及び騒音・振動関係) 、公害防止管理者(大気一種・水質一種・騒音)、作業環境測定士(粉じん・特化・有機・金属・二種)、危険物取扱者(甲種)、衛生管理者(第一種)、CEAR環境マネジメントシステム審査員補]

村田 尚子(環境ソリューショングループ/環境総合解析グループ)

大学院環境情報系修士課程修了後、社団法人においてダイオキシン類環境測定精度管理調査業務に従事。審査資料のスクリーニングチェック、有識者による会議の運営及び取りまとめ等を行う。平成20年1月(株)環境情報コミュニケーションズ入社。既存化学物質安全性情報収集・発信プログラム支援業務やREACHガイダンスの翻訳業務の担当として、種々の情報源から物性、モニタリングデータ及び毒性情報などの整理及び翻訳などを行う。そのほか、化学物質管理システムにおけるデータベース作成、構築支援業務、QSARによる生態毒性の予測とその結果の活用検討業務にも携わる。
[技術士補(環境)]

荒川 薫(環境総合解析グループ)

農学部化学系コース卒業後、環境コンサルティング会社において約10年間、主に官公庁、自治体委託の道路、清掃工場、廃棄物処理施設・処分場等に係る環境影響評価業務を中心に、大気・騒音・振動等の環境調査、各種環境影響要素の将来予測、各種法令・条例・計画等の調査、地域概況調査、環境基本計画作成支援などの業務に携わる。その後、環境系人材コンサルタント会社で、コンサルティング・営業・セミナー開催・執筆など多岐に渡り経験。環境分野の多岐にわたる業界・業種に関わり、企業と人という関係を様々な角度から見たことにより、リスクコミュニケーションに興味を覚える。(株)環境情報コミュニケーションズ入社後は、官公庁等に対する業務を中心に、生活環境分野における環境影響調査検討、モニタリング手法の検討、環境法制度の比較調査、化学物質管理システムにおけるデータベース作成・構築支援業務、化学物質に関する有害性情報収集業務、有害大気汚染物質モニタリングデータ整備業務リスクコミュニケーション等のファシリテーターなどを担当。
[技術士補(環境)、環境アセスメント士(生活環境部門)]

大歳 幸男(技術顧問)

大学院工学系修士課程修了後、旭硝子(株)中央研究所入社。フッ素系化合物や代替フロンの開発を担当する。96 年(社)日本化学工業協会へ出向し、我が国へのPRTR 導入のための業務を担当したほか、日本化学会のリスクコミュニケーション手法検討委員会の委員として事業者のためのリスクコミュニケーションについて研究。2000 年に旭硝子(株)に復職後、02年退社して(社)環境情報科学センター特別研究員となる。03年には企業の環境経営をサポートする(株)環境情報コミュニケーションズ(ENIC)を設立し、代表取締役に就任。2011年4月より、工学院大学の非常勤講師に就任。「事業者のためのリスクコミュニケーション・ハンドブック」「化学物質情報の正しい読み方」「化学物質等法規制便覧」などの著書・共著がある。