手塚 和彦(代表取締役社長/環境総合解析グループ長)
筑波大学大学院環境科学研究科修了後、米 国の環境コンサルティングファームであるDanes & Moore社と日本の千代田化工建設株式会社との合弁会社である環境総合コンサルティング会社(株式会社千代田デイムスアンドムーア 後に株式会社イー・アンド・イー ソ リューションズと改称)において約30年間、多岐にわたる分野の調査研究に従 事。 水質総量規制制度の検討調査業務、東アジアにおける総量規制制度導入支援事業 の創設に携わったほか、発電施設における環境影響評価、土壌生態系における食 物連鎖と土壌汚染との関連に関する調査研究、干潟における脱窒活性に関する調 査研究などに携わる。また、土壌汚染対策におけるリスクコミュニケーションの ガイドブック作成の支援も行う。そのほか、我が国のPRTR制度の導入に際し て環境省の排出量算出マニュアル(PRTRマニュアル)の素案作成に携わり、 経済産業省の業種別PRTRマ ニュアルの作成に関しても検討委員として関与した。平成21年6月(株)環境 情報コミュニケージョンズ取締役に就任。総合的な環境コンサルティングを行っ ているほか、(社)日本環境管理協会、(財)日本環境情報センター等の嘱託研 究員として化学物質管理に係る業務を支援、(社)産業環境管理協会において業 務アドバイザーも務めている。また、土壌生態系保全法に係る調査研究に関して は、(社)土壌環境センターの嘱託研究員としても活動。JICAのプロジェク トにおいて、途上国の水質管理体制構築のキャパシティ・ビルディングの支援、 東南アジアにおけるPRTR制度の導入支援業務に協力している。
村田 尚子(環境ソリューショングループ/環境総合解析グループ 非常勤職員)
大学院環境情報系修士課程修了後、社団法
人においてダイオキシン類環境測定精度管理調査業務に従事。審査資料のスク
リーニングチェック、有識者による会議の運営及び取りまとめ等を行う。平成
20年1月(株)環境情報コミュニケーションズ入社。既存化学物質安全性情報
収集・発信プログラム支援業務やREACHガイダンスの翻訳業務の担当とし
て、種々の情報源から物性、モニタリングデータ及び毒性情報などの整理及び翻
訳などを行う。そのほか、化学物質管理システムにおけるデータベース作成、構
築支援業務、QSARによる生態毒性の予測とその結果の活用検討業務にも携わ
る。
[技術士補(環境)]
荒川 薫(環境総合解析グループ 非常勤職員)
農学部化学系コース卒業後、環境コンサル
ティング会社において約10年間、主に官公庁、自治体委託の道路、清掃工場、
廃棄物処理施設・処分場等に係る環境影響評価業務を中心に、大気・騒音・振動
等の環境調査、各種環境影響要素の将来予測、各種法令・条例・計画等の調査、
地域概況調査、環境基本計画作成支援などの業務に携わる。その後、環境系人材
コンサルタント会社で、コンサルティング・営業・セミナー開催・執筆など多岐
に渡り経験。環境分野の多岐にわたる業界・業種に関わり、企業と人という関係
を様々な角度から見たことにより、リスクコミュニケーションに興味を覚える。
(株)環境情報コミュニケーションズ入社後は、官公庁等に対する業務を中心
に、生活環境分野における環境影響調査検討、モニタリング手法の検討、環境法
制度の比較調査、化学物質管理システムにおけるデータベース作成・構築支援業
務、化学物質に関する有
害性情報収集業務、有害
大気汚染物質モニタリングデータ整備業務、リスクコミュニケーション等のファシリテーターなど
を担当。
[技術士補(環境)、環境アセスメント士
(生活環境部門)]